3年ほど前の話になるが、ネット通販の資料を見ていたところ、ドローンのカタログに興味を持った。値段はそれこそピンキリだった。安いものだと6,000円程度で買えるのである。6,000円くらいだったら買ってみようかと考えた。よく調べてみると、リモコン作動範囲が80m。それ以上の距離になると制御不能で、所かまわず墜落することが予測できたので、危険であり残念ながら購入を諦めた。
その3年間のうちにドローンは驚愕的進歩をした。否、こうしている今の瞬間にも、新発想のドローンが開発されている。
人間が乗って自由自在に空中を飛ぶことができるのである。
サッカー会場にドローンに乗って始球式のボールを落とした |
ドローンの急速な発展に対して、ドローンの使用を規制する法律の整備はまだまだ追いついていないのが現状である。
仮に今後法律が整備されたとしても、法の抜け穴をさぐって悪用する人がでてくることも予想される。
ドローンや、ドローンに搭載されたカメラを使ってプライバシーの侵害や麻薬などの取引などの犯罪を考えつく人も今後多くなりそうなので、警戒が必要なのだ。
ドローンや、ドローンに搭載されたカメラを使ってプライバシーの侵害や麻薬などの取引などの犯罪を考えつく人も今後多くなりそうなので、警戒が必要なのだ。
日本においては、ドローンをめぐって首相官邸屋上への落下事件を受け、“国会、官邸など重要施設の周辺や、人口密集地域などの上空を飛行禁止とする法案”がようやく国会で審議されるようになった。
東京オリンピックにそなえてのテロ対策と合わせて、今後ますます法規制は課せられていくことになりそうである。
東京オリンピックにそなえてのテロ対策と合わせて、今後ますます法規制は課せられていくことになりそうである。
空撮や航空測量などビジネス分野では、すでにドローンが実用化されて久しい。今後、農薬散布や監視・パトロール業務、また宅配などさまざまな領域への応用が期待されている。
現在、そのように隆盛しつつあるドローン業界で注目を浴びているのが、人工知能(AI)技術との相乗効果だ。最新テクノロジー同士を組み合わせることで、さらなるイノベーションを達成しようという動きが、世界各地で徐々に始まろうとしている。
米アマゾン・ドット・コムは4月19日、日本で小型無人機(ドローン)を使ってインターネット通販の商品を注文後30分以内で届ける計画を進めていることを明らかにした。2.2キログラム未満の荷物を16キロメートル以上の距離に届けることができる。これに関連し、空域別の飛行ルールを定めるよう日本政府に求めているという。
実用化が早急に望まれる地域が存在する。それが離島だ。日本は実に6852もの島から成る世界トップクラスの離島大国。そのうち有人の島が418存在する。
有人の島の3分の1以上は瀬戸内海に存在している。ここでドローン配送を進めるためのプロジェクト「KamomeAirプロジェクト」が発足し、実証実験が進められている。
有人の島の3分の1以上は瀬戸内海に存在している。ここでドローン配送を進めるためのプロジェクト「KamomeAirプロジェクト」が発足し、実証実験が進められている。
東京工業大学の長谷川修准教授らは人工知能(AI)を使ってドローン(小型無人機)が飛び方を自ら学ぶ技術を開発した。荷物をつり下げたり風が吹いたりしても、しばらく飛ぶうちに自動で最適な飛行方法を見つける。
大成建設は小型無人機「ドローン」を活用し、精度が高い3次元(3D)図面を作製する技術を開発した。測量誤差は5センチ以下。大規模造成工事の進捗状況や土量の管理に利用できる。実際に人が測量するよりも短時間で済み、コストも8分の1程度に抑えられるという。
国際航業は4月19日、ドローン(UAV:無人航空機)で撮影した画像から簡単に3次元データを作成できるクラウドサービス「3次元空間解析クラウド」を発表した。6月から有料サービスを開始する。
小型無人機(ドローン)の世界最大手である中国DJIの日本法人は3月3日、障害物を自動で回避できるドローンを発表した。人や車を自動で追尾して撮影を続ける機能も付けた。15日から出荷を始める。初心者でも簡単な操作で安全に空撮ができる新機能を前面に出し、販売拡大を狙う。
こんなものまでできた |
これはヘリコプターと変わりない |
これ何?自撮り棒の代わりなんだって |
これからも益々目が離せないドローンではである。
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