まだ単身赴任していた平成9年に徳光PA(上り)内にまっとう車遊館がオープンした。そこには2度か3度行ったことがある。店内はかなり広いスペースで来客数も多くあった。まっとう車遊館は、旧松任市(現白山市)の第3セクターが開業運営した。ところが経営難(倒産)で平成15年に(株)ダイニチが競売で取得したのだが、そのダイニチも3年前の6月に破産した。
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| 営業中の車遊館 |
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| 店内には鮮魚店もあった |
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| グリーンジャケット 前年王者のダスティン・ジョンソンに着せてもらった |
一方の錦織圭は、ATPツアーシングルスで通算12勝をマークしている。グランドスラムでは、2014年全米オープン準優勝が最高成績。2015年3月2日のATPシングルスランキングでは、日本人最高位となる4位(最新のランキングは42位)にランクインした。キャリア通算賞金額は、2411万635米ドル(約25億4000万円/ダブルスでの賞金含む)となっている。
松山英樹や大坂なおみ、それに錦織圭はまだまだ活躍が期待されるのだが、選手生命がつきるまでの総額は計り知れない。
不思議なのは賞金の出所である。余りスポンサーの顔が見えないのだが、世の中、捨てたもんじゃない。
去年の2月頃だったと思うのだが、コロナがヨーロッパ各地で感染が広まっていった際に、パリで日本人が経営するレストランが打ち壊しにあった。そして貼り紙に「ここから直ぐに立ち去れ」と大きく書かれた。ヨーロッパの人間にすれば、中国人や日本人のアジア系は皆同じ人種に見える。コロナ蔓延の元凶がアジアからという報道で、現地の人間はアジア系の店舗が憎くて堪らなかったのだろう。ここ数週間、ニューヨーク市ではアジア系の人々に対する攻撃が数多く報告されている。
3月29日(現地時間)には、65歳のアジア系女性がニューヨーク市の歩道で怒鳴られ、暴力を受けた。警察が公表した防犯カメラの映像は、高級マンションのドアマン2人が見つめる中、ブランドン・エリオット容疑者(38)が女性を路上に蹴り倒し、その頭を何度も踏みつける様子を捉えていた。エリオット容疑者が立ち去ると、ドアマンは女性をそのままにしてマンションのドアを閉めた。通行人や他の人は「あっしには関わりないことでござんす」の呈である。
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| この米国籍を有する日系人も被害にあった |
例えば1992年のロス暴動では、怒りが頂点に達したアフリカ系市民が、韓国系の店舗を集中的に襲撃した。その理由は、アジア系に対する被害者意識と憎悪である(前年には、韓国系アメリカ人の店のオーナーが15歳の黒人少女を射殺する事件も起きている)。黒人層は今も昔も不遇をかこっているのに、あいつらはわれわれのコミュニティの周辺に住み着き、富を抜き取ることで成り上がるずるい連中だ・・・と。
今月1日に施行された「改正高年齢者雇用安定法」で、70歳まで就業機会を延長する「努力義務」が企業に課されるようになったという。14年前の平成19年3月末で退職した身としては、当時は定年が60才だったので嘱託期間が3年を経過していた。雇用は1年毎に契約だったので前年にもう1年延長の打診があったが、設計図面の審査業務はパソコン画面上の業務だったので目の疲労が大きくなっていたためお断りした。それに嘱託になったとたん、給与が1/4に減額。同一労働同一賃金とは夢のまた夢の時代。年齢は64才だった。
18才で就職した当時は定年が55才だったが、職場では50才前後の人は相当年寄りに見えた。定年前の人は本当におじいさんに見えた。
能登線建設担当係に配属された ベレー帽のような帽子をかぶった係長は52才
臨時雇用員の高齢者が2人は60才前後 現在の同年齢者とはなぜこんなに違うのだろう
時代の変遷で定年55才が60才となり、今年から70才が努力目標とされた。そんな時代の流れで、定年退職を事実上廃止した企業が出てきた。金沢市に本社を置く三谷産業である。「無期限の継続雇用制度」を2021年4月から導入し、60~65歳までの年度は「マスター正社員」、66歳からの年度は「マスター嘱託社員」として、66歳以降の年度は1年ごとに契約を更新する形だ。
66歳以降の年度については、評価基準を満たした場合のみ無期限の継続雇用制度の対象となる。ちなみに退職金は60歳の時点で一度支払うが、継続雇用を終える段階で2度目の退職金を出すという。三谷産業は報道発表で「今後も社員が長くいきいきと働くことができる、より良い職場づくりを目指してまいります」としている。
定年を廃止する企業は増え続けているという。定年を廃止する企業は、国内でも徐々に目立ち始めている。そのほとんどは、従業員数が300人に満たない中小企業だが、厚生労働省の調べでは2020年6月時点で4,468社に上っており、前年と比べると171社増加している。
退職して14年が経過した。お陰様で何をしようか悩まなくて済んだ。結構忙しく地域貢献的活動が10年近く続いた。それ以降、自由時間がフルタイムなのだが有効に使っているかは疑問符がつく。数年前、地方では大手になる企業からある仕事をお願いしたいと打診されたことがあった。だが、その気になれなかった。横着な生活が身に染みついていて丁重にお断りした。
とうとう感染者が50万人の大台を超えた。
新型コロナウイルスの感染者は9日、全国で新たに3462人確認され、クルーズ船の乗客乗員らを合わせた国内の感染者は50万1264人となった。11都府県を対象に2度目の緊急事態宣言が1月に発令されて流行は落ち着いたが、全面解除された3月下旬以降は再び増加傾向となってきた。
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| 感染者増加急拡大中 |
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県内も極端に増加傾向が顕著となっている。最近は近江町あたりもかなりの人出があるようだ。高齢者は感染すると重症化するというので、去年も今年も中心街に出歩かないように心がけている。市内中心部の満開桜は2年間ご無沙汰となった。しかし、来年はジッと我慢できるかといえば我慢の限界を超すかも・・・と自信が無い。若い衆はきっと辛抱は1年くらいではじけてしまって飲み屋でうさを晴らしたくなるのは理解できるのだが、変異株の猛威に加担することに繋がるので、あと半年間の辛抱を強くお願いしたい。
この表で去年4月と一昨日を比較して2割弱増加していることがわかる。緩んでいる証拠である。どうか、気を引き締めて「極力外出を控える」ことに協力してもらいたいと願うしかない。
人口流出が加速し過疎化が進む能登地方。奥能登最先端に位置する珠洲市はこんな状況が最も深刻化している地域なのだが、「何でだろう?」と不思議に思う記事が二件もあった。一つ目は東証一部上場の東京・日本橋に本社を構える総合商社イワキという企業である。年間の売上高600億円以上の一部上場企業である。その企業の本社機能を珠洲市に移転するというのだ。
きっかけは、社長・岩城慶太郎さんは、5年前からプライベートで珠洲を訪れ、その魅力のとりこになったという。コロナ禍でテレワークが中心となった今、本社機能の一部を珠洲に移すことを決め、2021年6月からは社長と幹部5人が早速、珠洲に移住する。
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| 社長が珠洲の魅力の魅力にとりこになった |
岩城社長の思考は地元ではとうてい理解できないだろう。「珠洲市は、30年後の日本の姿を映している場所。で、その社会課題の多さは、ビジネスチャンスの多さでもある」・・・と捉えたのである。
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| 岩城慶太郎社長 |
そしてもう一人。
2月2日付で珠洲市民になりました・・・という林俊伍氏。
金沢で仕事をしつつ、生活を珠洲に移したのは、あるプロジェクトを立ち上げたからだ。「現代集落プロジェクト」は、水や電気、食料を自給自足し、100年後も持続できる豊かな暮らしを提案するもの。移住先は曽々木海岸の直ぐ傍の真浦という集落。
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| 金沢でゲストハウスを営み移住した林 俊伍氏 |
地域の人が中心になって、来てくれた人と一緒に、次の世代につながるような動きをしていけたらいい。地域を置き去りにして、「自分たちで楽しく新しく村をつくります」は良くない。観光用につくり始めたら全然違う。それはフェイクだし面白くない。(地元の)営みを続けられるようにしないと・・・
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| 移住先の真浦集落 |
高齢化率が50%近い珠洲。人がいないというのが、都会の人に味わえない醍醐味と捉えた。
発展 = 人がたくさん来てお金を使ってというような意味合いの発展ではないが、発展をどうとらえるかで、ものすごく最先端になり得る町
これに続いて、第3,第4となる人が出てくるか・・・・
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| ドライブウエーの面影は全くない |
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| 大型バスがすれ違い可能な幅員を確保するという |